トップランナー基準
トップランナー基準※1は、年間150戸以上の建売住宅を販売し業界をリードする事業主が率先して達成を求められる、CO2排出量を抑える＝低炭素化への基準。断熱性能が平成11年改正の「次世代省エネ基準」を満たし、さらに設備機器の一次エネルギー消費量が、2008年時点の一般的な住宅と比べ15％削減する機能や性能を有した住宅のことです。
※1:トップランナー基準の正式名は、省エネ法（エネルギー使用の合理化に関する法律）で定める
「住宅事業建築主の判断の基準」。
（7.3、12.4、13.2）
認定低炭素住宅＋
認定低炭素住宅とは、「低炭素建築物認定制度（平成24年12月4日施行）」により、省エネルギー化の推進によるCO2排出抑制を図ることで、「低炭素住宅」として認定された住宅。認定の基準を満たすだけでなく、数値が低いほど断熱性能が高いことを示すUA値（外皮平均熱貫流率）において、基準値を上回る数値を確保した住宅を提供しています。
（7.3、12.4、13.2）
（7.3）2030年までに、世界全体のエネルギー効率の改善率を倍増させる。（12.4）2020年までに、合意された国際的な枠組みに従い、製品ライフサイクルを通じ、環境上適正な化学物質や全ての廃棄物の管理を実現し、人の健康や環境への悪影響を最小化するため、化学物質や廃棄物の大気、水、土壌への放出を大幅に削減する。（13.2）候変動対策を国別の政策、戦略及び計画に盛り込む。
※トップランナー基準、認定低炭素住宅＋のいずれかの採用となります。
一邸ずつ躯体の断熱・耐震性能を計算
立地条件や建物形状、間取りなど、どれひとつとして同じもののないポラスの住まい。どの住戸も優れた省エネ性を確保するため、まず一邸一邸の設計図に立地条件を加味して、断熱性能を計算します。さらに、木造2階建てでは求められていない緻密な「許容応力度計算」も全邸に実施。邸別設計ながら耐震性能でも一定の水準が保たれます。
（7.3、11.b）
（7.3）2030年までに、世界全体のエネルギー効率の改善率を倍増させる。（11.b）2020年までに、包含、資源効率、気候変動の緩和と適応、災害に対する強靱さ（レジリエンス）を目指す総合的政策及び計画を導入・実施した都市及び人間居住地の件数を大幅に増加させ、仙台防災枠組2015-2030に沿って、あらゆるレベルでの総合的な災害リスク管理の策定と実施を行う。
造成・設計・施工・販売・アフター
地盤の調査からアフターメンテナンスまで、一貫責任体制による家づくり。施工エリアの豊富なデータと地盤調査により適切な工法を選択し、全棟構造計算によりデザインと安全性を両立。高い技術を持つ社員大工の育成からはじまる一貫施工体制、さらに品質検査、販売、定期点検、長期保証と、ポラスグループの総合力で安心を支え続けます。
（11.b）
（11.b）2020年までに、包含、資源効率、気候変動の緩和と適応、災害に対する強靱さ（レジリエンス）を目指す総合的政策及び計画を導入・実施した都市及び人間居住地の件数を大幅に増加させ、仙台防災枠組2015-2030に沿って、あらゆるレベルでの総合的な災害リスク管理の策定と実施を行う。
土地に適した改良（有無判定含む）を実施
すべてのプロジェクトで地盤調査を実施。サウンディングなどの手法により、一棟ごとに地耐力、土質、地下水などの地盤状況を綿密に調査し、詳細な報告書にまとめます。そして軟弱性などが認められた地盤に対し、ソイルセメントコラム工法（柱状改良）などの有効な地盤改良対策を事前に講じ、強い躯体を支える堅牢な地盤を実現しています。
（11.5、11.b、13.1）
（11.5）2030年までに、貧困層及び脆弱な立場にある人々の保護に焦点をあてながら、水関連災害などの災害による死者や被災者数を大幅に削減し、世界の国内総生産比で直接的経済損失を大幅に減らす。（11.b）2020年までに、包含、資源効率、気候変動の緩和と適応、災害に対する強靱さ（レジリエンス）を目指す総合的政策及び計画を導入・実施した都市及び人間居住地の件数を大幅に増加させ、仙台防災枠組2015-2030に沿って、あらゆるレベルでの総合的な災害リスク管理の策定と実施を行う。（13.1）全ての国々において、気候関連災害や自然災害に対する強靱性（レジリエンス）及び適応の能力を強化する。
